建設DXの市場規模は？建設テックのDX化に向けた取り組みも紹介

2024年05月20日建設DX

建設業界において、デジタル技術を活用したDX化の取り組みが促進されています。

ここでは、建設テックの市場規模や建設テック企業のDX化に向けた取り組みについてまとめました。

建設テックの市場規模は今後も拡大の見通し

建設経済研究所の「建設経済モデルによる建設投資の見通し」によると、建設投資について2022年は66兆6,900億円（前年比0.1%増）、2023年は68兆4,300億円（前年比2.6%増）となっています。

建設業界は、国内でも最も規模の大きい自動車業界に次いで大きな業界であり、建設（Construction）と技術（Technology）を組み合わせた「建設テック」は、今後の建設業界で大きな成長が予想されます。

建設テックは、DXの推進において欠かせない要素といえます。とはいえ、「建設テック」と一口に言ってもさまざまな企業が異なるサービスを展開しているため、具体的にどのような事業があるのか分からないという方も多いことでしょう。

ここでは、大手企業とベンチャー企業に分けて、建設テック企業のDX化に向けた取り組みを紹介します。

大手企業への建設テック事例としては、セグメントの自動搬送システムや建設ロボットプラットフォームなどが挙げられます。

鹿島建設が提供する「セグメント自動搬送システム」では、立坑内への搬送から切羽までの全自動搬送が可能です。障害物センサにより安全性を確保し、シールドトンネル工事の無人化・自動化に取り組んでいます。

また、竹中工務店の「建設ロボットプラットフォーム」では、建設現場におけるロボットの一括管理を可能にし、遠隔操作に対応しています。BIMデータを活用したロボットの操作・監視・管理により、作業の省人化だけでなく、ロボット本体の管理も効率化できるでしょう。

施工管理アプリの「ダンドリワーク」は、2013年の設立から、現在は利用社数80,000社、計140,000人のユーザーを獲得しています。

施工現場に必要な情報や図面などの資料を全て一元化し、必要な情報を瞬時に確認できることが特徴です。常に最新の工程表をリアルタイムで共有できるため、連絡漏れを防ぎ正確な情報伝達が行えるでしょう。

多くの建設企業で導入されており、便利な機能だけでなく、徹底したサポートやアフターフォローなども選ばれる理由とされています。